e-ラーニング導入で集合研修短期間化、低コスト化を実現
第38回HACCPコーディネーター養成ワークショップ

世界で通用する「規格」を身に付ける!

まったく新しい力量アップの研修スタイル
eラーニング基礎学習を大胆に導入
短期・低額・地方参加しやすい！
集合研修が1泊2日間で認定取得！
厚労省「HACCP相当程度の知識を有するもの」対象
民間認証のHACCP16時間以上の条件をクリア
国際HACCP同盟（IHA）認定コース
日本惣菜協会Ｓ級管理者認定コースA

FSSC22000、SQF等のGFSI（国際食品安全イニシアティブ）認証数の伸長、米国輸出事業者の食品安全現代化（強化）法（FSMA）やEU-HACCP対応など国内外でHACCPを基軸とした食品安全に関する取り組みは必須課題となりつつある中、これまで出遅れていた日本政府も2013年6月の「日本再興戦略-Japan is back!」閣議決定により国際的に認められるHACCPの本格普及に舵を切りました。厚生労働省の管理運営基準に基づくHACCP導入型、農林水産省の日本発GFSI承認スキームの開発支援、FCP（フード・コミュニケーション・プロジェクト）の工場監査シート国際標準対応などJHTCが創立1999年以来推奨してきた国際的に認められるHACCPが今注目されています。そして、いよいよ日本におけるHACCPの義務化も間近に迫ってまいりました。

第38回を迎える本ワークショップでは前回に引き続き基礎学習をe-ラーニングに落とし込むことにより集合学習を2日間に短縮、現場を基本としたロールプレイング演習により、HACCPプランの作成からHACCPシステムの維持・運用まで徹底的に力量をつけていただきます。「世界に通用する」「現場で使える」「本当の意味で食品の安全性が確保できる」HACCPシステムの導入・維持改善のために、是非、本ワークショップにご参加下さい。

基礎学習

2016年10月17日(月)から開講予定（6時間程度）

※基礎学習修了後、集合学習の正式お申込みとなります。その段階で受講料のご請求等させていただきます。

集合学習

2016年12月15日(木)～16日(金)（全2日間）午前10時～午後５時

開催場所

発明学会ビル　３階セミナー室
東京都新宿区余丁町7番1号
TEL）03-5366-8811
詳しくはココをクリック

交通

都営新宿線　若松河田駅より徒歩6分、東新宿駅より徒歩10分
都営新宿線　曙橋駅より徒歩15分
東京メトロ副都心線　東新宿駅より徒歩10分

スケジュール

※進行状況により多少の変動があります。

e-ラーニング基礎学習
コース1	HACCPの概観
コース2	前提条件プログラム（PPまたはPRP）
コース3	ハザードについて
コース4	HACCP計画の作成

集合学習【1日目】
10:00	講師自己紹介とアジェンダ
10:30	アイスブレイクタイム(自己紹介、役割、基礎の復習、受講目標)
11:30	原則1,2と書式Aの書き方
12:00	昼食
13:00	グループ演習原則 1, 2(書式A)
14:00	原則 1, 2:発表と討論、おさらい
15:30	原則3-5と書式Bの書き方
17:30	グループ演習
18:15	原則 3-5(書式B)
18:50	1日目終了
19:00	懇親会(参加無料、1時間半ほどを予定しています)
集合学習【2日目】
9:00	グループ演習原則 3-5(書式B)の続き
10:00	原則 3-5:発表と討論、おさらい
11:00	原則6,7と書式Cの書き方
12:00	昼食
13:00	グループ演習書式C(原則6, 7)
14:00	原則 6, 7:発表と討論、おさらい
15:30	HACCPのメインテナンス　全体のまとめ、質疑応答
16:45	修了証書授与
17:00	ワークショップ完了

※進行状況等によりスケジュールが変更される場合がございます。
※受講修了はあくまで全日程にご参加いただくことが前提となります。日程途中でのご欠席や頻繁なご退場は、グループディスカッションによる演習等にも支障を来しますので、その点ご承知おき下さいますようお願い致します。

講師

JHTC専任講師が担当致します。
ほかアドバイザー若干名を予定

定員

30名様

※社内でのHACCPチーム編成を視野に、各企業様で複数名様のご参加をお勧めします。
※定員に達し次第お申し込みを締め切らせていただきます。

ご参加費用

お一人様57,000円(消費税別)
参加費用には、昼食代、コーディネーターとしての認定登録（3年毎更新）費用（2万円）が含まれます。
（JHTCではワークショップの受講修了証の発給と同時に、コーディネーターとしてJHTCの会員登録をさせていただいております）
※e-ラーニング導入の効果として日数、講師数、事務経費の大幅な削減により受講費低減を実現しました。